世界の中のユニークな日本

◯白人国家によるアジア・アフリカの非道な植民地支配により、殺戮・収奪・飢餓などが数百年続き、それはまさに有色人種にとり生き地獄でした。しかし、 日本民族が 白人至上主義の世界支配体制に抗して立ち上がりました。その大東亜戦争が切っ掛けとなり、アジア諸国民が 「自分たちもやれる！」と 奮い立ち、植民地支配の地獄を打ち砕くことを決意し、 白人国家からの 独立を 自らの血と汗と涙で 戦いとることになりました。その経緯を見てみましょう。 ◯産業革命を経て強力になった白人国家の技術力・経済力・軍事力により、日本は、２００年余の平和（鎖国）を強引に破られ、有史以来最大の植民地化の危機にさらされました。日本は、内部抗争を乗り越え、天皇を中心とした国家体制を構築し、各方面での近代化を推進し、産業革命を成功させ、富国強兵を実現しました。 当時ロシアは、満州を清国（満州民族が漢民族を支配した王朝）から奪い、シベリア鉄道を満州まで開通させ、更に南下し朝鮮半島を狙い、日本の最大の軍事的脅威となっていました。満州更には朝鮮半島へのロシアの進出を阻止するため、日本は大国ロシアとの戦争に踏み切りました。陸戦と史上最大規模の近代海戦で勝利し、満州からロシアを一掃しました。 有色人種の小国日本の白人種の大国ロシアに対する戦争勝利は、白人至上主義の世界秩序への強烈な一撃となり、多くの白人至上主義者たちは、自尊心を傷つけられました。有色人種唯一の近代国家日本の軍事的台頭に脅威と憎しみを感じ、白人諸国は、日本たたきを強化していくことになりました。 ◯日本は、第一次世界大戦後のパリ講和会議において、五大国の一国として、人種差別撤廃を提案しましたが、植民地喪失と人種差別撤廃を恐れる米英の反対で否決されました。 そして、白人至上主義者たちの「日本憎し」の人種差別感情は強まり、日本たたきを一層強化していきました。特に、米国は、太平洋全域を我がものとした後、シナ大陸における利権を求め、その邪魔となる日本との戦争は不可避と考えていました。そのため米国は、対日戦争準備計画を改定しながら、日本を対米戦争へと追い込んでいくべく様々な画策を続けていきました。 米国は、満州の利権の半分を日本に要求し、日本は断りました。次に米国は、人種憎悪から日系米国人の財産を没収し、強制キャンプに拉致収容（ナチスによるユダヤ人強制収容と同じ）し

10月7日自民党国会議員宛にメールしました。 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 新総裁発足以来、何か発言する度に、国民の失望が深まり絶望感が広がってきています。能登復興の予算審議をせず、予備費で対応と被災者を誤魔化し、党利党略から総選挙を強行するとは狂気の沙汰です。「同情するなら十分な復興予算をくれ！」と憤っている被災者の周りを、虚言をがなりたてる選挙カーが走り回る絵は、地獄です。そんな血も涙もないのが自民党議員ですか？党利党略ではなく、国民の苦しみを少しでも和らげるため目を覚ましてください。 岸田・菅・森山・武田などによる傀儡政権と言われています。党内の政敵を撃滅するのに熱心で、国民のための政治をせず国民を馬鹿にしている政権では、衆院選で大敗するでしょう。その後、大敗の責任を石破に取らせて引きずり下ろし、岸田前総理返り咲きを狙っているとネット上に流れてきています。うわさ通りとなれば、党員得票数１位の高市さんを潰した岸田前総理の思惑通りとなるでしょう。国民の声は完全に無視され、自民党は悪循環の道を転げ落ちていき、野党政権誕生、日本崩壊へと一直線です。 議員の皆様、地政学的リスクが高まっていく中で、明確なビジョンを国民に示し国民の信頼を得ることができるリーダーを今日本は必要としています。自民党以外では日本を守れません。党利党略ではなく、好き嫌いではなく、ビジョン・政策で正しいリーダーを選んでください。   　　　　　　　　　　　　　やまとこたろう 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 ランキングに参加しています。よかったらクリックお願いします。 　 にほんブログ村

自民党本部に全議員宛として10月5日にメールしました。 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 石破新総裁就任おめでとうございます。 しかし、石破総裁となった途端株価暴落、能登復興後回し、国会早期解散に改め、「総理就任前の解散発言は憲法違反だ。ルールを守るとはどこへ言った」と野党の攻撃を浴びた。国葬者を国賊と呼んだ村上初入閣、平大臣の献金疑惑、19人中13人の素人大臣、拉致被害者家族意見無視、支持率は近年最低。党首脳が早期解散を強要し、指導力欠如が明らかになった。経済音痴から、経済崩壊・物価上昇・賃金下落・増税を国民は心配している。総理決定時自民党席からも拍手がなく、酷い総裁を選んだと落胆したためだろうか。更に、石破派の140万円不記載の告発状を東京地検が受理したと報道された。 靖国・中国・創価学会がらみのデマと、前総理の「高市は極端過ぎ、決戦は高市以外だ」の発言から逆転が起きました。これは、時代の潮流に抗う古い勢力のデマと足掻きに過ぎません。 「高市現象」は、富む者はより富み、貧しい者はより貧しくなっているグローバリズムを是正しようという世界的潮流を反映したものです。トランプだけではなく、イタリアでは右派政党の女性首相が誕生し、フランスでは右派政党の女性リーダーが大統領にあと一歩まで迫っているように、「自国民第一主義」を掲げる政党や政治家が大きな支持を集めています。 成長する日本を創る高市ビジョンに加勢し国民を豊かにしてください。 　　　　　　　　　　　　　やまとこたろう 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 ランキングに参加しています。よかったらクリックお願いします。 　 にほんブログ村